家庭用プリンタや複合機の処分の費用、買取相場と引き取り・回収。捨て方(廃棄)・リサイクルの方法も解説/口コミ・評判あり
家庭用のプリンターは発売から一定期間が過ぎると、型番や機能の古さなどの関係で買い替える方も多いはずです。しかし、プリンターを買い替える機会はあまりないので、古いものをどう処分したらいいのか悩んでしまう人も多いはずです。
プリンターの正しい処分方法は4つあります。
- 粗大ごみとして処分する
- 小型家電リサイクルに出す
- ネットオークションなどの個人間取引を活用して売る
- リユース業者に売却する
基本的には粗大ごみとして処分することになります。しかし、まだまだ使えるものならば、売却を検討する方法もあります。詳しく確認していきましょう。
プリンターの種類や状態で処分方法はかわる?
プリンターがまだまだ使える状態ならば、売却による処分を検討すると良いでしょう。壊れているプリンターは買い取ってもらえる可能性が低いので、基本的にはごみとして処分することになります。
プリンターの種類によって処分方法が変わることはありません。ただし、年賀状など小さいものを印刷するだけの小型プリンターの場合、不燃ごみとして捨てることができます。
粗大ごみになるかの基準は、捨てたい物の一辺が30センチ以上という点にあります。30センチ未満の物は不燃ごみになるので、処分したいプリンターが小さいものならば粗大ごみとして出す必要はありません。
プリンターの処分方法4つ
プリンターの処分方法である粗大ごみとして処分する・小型家電リサイクルに出す・ネットオークションなどの個人間取引を活用して売る・リユース業者に売却するのやり方について詳しく確認していきましょう。
粗大ごみとして処分する
プリンターはサイズが大きいので不燃ごみとして処分することが基本的には不可能です。粗大ごみ処理券を購入し、粗大ごみとして処分しましょう。
プリンターを粗大ごみとして処分する場合、まず粗大ゴミ受付センターに問い合わせてゴミ収集の依頼をしなくてはなりません。この際に、プリンターの大きさなどを聞かれるので、自分で計測したりメーカーのホームページの情報を確認したりしておきましょう。
その後は、指定された金額分の粗大ごみ処理券を購入し、指定された日時に所定の場所に出しておきましょう。
粗大ごみとして出す方法は簡単なのでおすすめですが、タイミングが悪いと数週間回収まで待たないといけないこともあります。急いで処分したいならば他の方法で処分しましょう。
小売店に引き取りを依頼する
家庭用プリンターは家電リサイクル法の特定4品目以外の電化製品ですが、電器店や家電量販店などの小売店で引き取りを行っている場合があります。自分で持ち込む為、都合に合わせて処分することができます。
店舗によってそのようなサービスを行っていない場合がありますので、事前に小売店のホームページや店舗に連絡して、引き取りを行っているか確認しましょう。
リユース業者に売却する
プリンターは消耗品ですので、リユースできるプリンターであればリユース業者に買い取ってもらえる可能性があります。製造年数、メーカー、対応する用紙のサイズ、状態などを調べた上で査定を依頼してみましょう。
ネットオークションといった個人間取引で売却する
壊れていないものならば、ネットオークションといった個人間取引を活用して売却することもできます。この場合は、処分費用もかかりませんし、高い値段で売れたのならば、その分のお金を手にすることが可能です。
ただし、個人間取引にはトラブルも発生する可能性もありますし、なかなか売れない可能性もあります。しかし、リユース業者などに依頼した場合よりも、高い値段で売却できる傾向にあるので、売却費用を優先する方にはおすすめできます。
処分・回収前にやっておきたいこと
処分・回収まえにやっておきたいこととしてはデータ削除とインクの処分があります。 プリンターはパソコンと違って内部にあまりデータが残りません。しかし、最近はハードディスクを内蔵したタイプのプリンターも販売されていて、そのようなタイプならば重要書類のデータが残っている可能性があります。
さらに、データの入ったSDカードをプリンターに挿入したままで処分してしまうケースもあります。個人情報の漏洩を防ぐためにも、きちんと初期化してデータ削除をしておきましょう。
次に、インクやトナーを処分しておく必要があります。インクやトナーのカートリッジは、リサイクルの対象なので、家電量販店の回収ボックスに入れるなどの方法で処理するようにしてください。
おわりに:プリンターは粗大ごみとして処分するか売却処分する
プリンターは基本的には粗大ごみとして処分可能です。ハガキサイズの小型サイズのプリンターは不燃ごみとして処分できますが、それ以外のものは大きさがあるので粗大ごみとして出します。
また、まだ使えるものは売却による処分ができる可能性があります。リユース業者や個人間取引を活用して、売るようにしましょう。